応募対象
創意と工夫にあふれ快適かつ機能的なオフィスで、感性を刺激し創造性を高めるオフイスとして優れ、知識資産や情報の運用管理が適切な、2024年3月末の時点で応募者自身の執務を目的に実際に使用されている日本国内のオフィス。
その規模・業種は問いません。
○新築またはリニューアル
○自社ビルあるいは賃貸ビル入居
○建物全体あるいは部分のいずれか
○進展する情報通信技術を活用した、新しい形態のオフィス
応募資格
応募するオフィスの使用者
日経ニューオフィス賞の主催者(共催者)の構成員で、本賞の運営等の関係者と認められる企業(組織)の応募はできません。